DXとは？
DX = Digital Transformation
DXとは、Digital Transformationの略です。Digital Transformationとは、ビッグデータ、AI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）などのデジタル技術を活用して、企業や組織がビジネスモデル、業務プロセス、文化、顧客体験を根本的に変革し、競争力を高めるための取り組みです。単なる技術の導入にとどまらず、企業全体の戦略的変革を目指します。
デジタル・トランスフォーメーションの概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学の教授であるエリック・ストルターマン（Erik Stolterman）とアンナ・フライベルグ（Anna Frykebäck）によって、提唱されたと言われます。そこでは、デジタル技術が単なるツールではなく、戦略的な資産として扱われるべきであることを示されました。
どうして、DXと略すの？
“X”のイメージは、英語圏においてChrist(キリスト)や未知なるものと分かち難く結びついています。十字架（cross）、クリスマス（Xmas）のようにChrist(キリスト)を象徴するものとして、X線、未知数、匿名人物、そして超常現象（The X-Files）など未知なるものを表すものとして、一般に用いられています。
一方、“Trans-”というのは、ラテン語に由来する接頭辞です。この接頭辞は「横切る」などの意味をもち、英語を含む多くの現代語に影響を与えていると言われています。例えば、Transatlanticは、大西洋を横断するという意味をもち、Transportは、場所を横切って運ぶという意味から転じて、運ぶ、輸送するという意味で用いられています。
“trans”は横切るという意味があるので、trans = cross です。“cross”は、向きを変えるとXになります。だから、cross = X です。つまり、trans = Xとなります。すると、“Digital Transformation”は、“Digital X-formaiton”と記載することができます。略とどうなるかと言えば、“DX”です。
もっとも、“DIgital Transformation”が“DX”と略されるようになった理由は、それだけではないようです。前述した未知というイメージもそこにはかけ合わせられており、複数のイメージをもつ用語として使用され、その視認性のよさもあいまって普及していった、あるいは普及させたということでしょう。
というのも、日本において、“DX”という略語が広く認識されるようになったのは、経済産業省（METI）の取り組みにあったと言われているからです。経産省は2018年に「デジタルトランスフォーメーションを実現するためのガイドライン」を発表し、このガイドラインが日本国内で“DX”という略語やに“Digital Transformation”という概念の普及につながりました。このように経産省の主導によって、日本においてもDigital Transformationが推進され、多くの企業がデジタルを用いた改革に乗り出したのです。
高等学校DX加速化推進事業
DXハイスクール
こうした中で、教育現場においてもDXを進めるべきという見方が広がり、文部科学省より2023年度に募集されたのが、「高等学校DX加速化推進事業」、通称「DXハイスクール」事業です。「高等学校DX加速化推進事業」では、以下のように説明されています。
大学教育段階では、デジタル・理数分野への学部転換の取組が進む中、その政策効果を最大限発揮するためにも、高校段階におけるデジタル等成長分野を支える人材育成の抜本的強化が必要です。
高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）では、情報、数学等の教育を重視するカリキュラムを実施するとともに、ICTを活用した文理横断的な探究的な学びを強化する学校などに対して、そうした取組に必要な環境整備の経費を支援します。
○求める具体の取組例
・情報Ⅱや数学Ⅱ・B、数学Ⅲ・C等の履修推進（遠隔授業の活⽤を含む）
・情報・数学等を重視した学科への転換、コースの設置（⽂理横断的な学びに重点的に取り組む新しい普通科への学科転換、コースの設置等）
・デジタルを活⽤した⽂理横断的・探究的な学びの実施
・デジタルものづくりなど、⽣徒の興味関⼼を⾼めるデジタル課外活動の促進
・⾼⼤接続の強化や多⾯的な⾼校⼊試の実施
・地⽅の⼩規模校において従来開設されていない理数系科⽬（数学Ⅲ等）の遠隔授業による実施
・専⾨⾼校において、⼤学等と連携したより⾼度な専⾨教科指導の実施、実践的な学びを評価する総合選抜の実施等の⾼⼤接続の強化
つまり、「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」とは、高校教育からデジタル等成長分野を支える人材育成をはじめることで、大学教育におけるデジタル・理数分野の推進に活かし、日本の将来につなげようという試みです。2024年4月に採択校が決定し、純真高校もその一つとして選ばれました。もっとも、純真高校ではここに書かれていることや申請内容をすればよいというわけではないと考えています。
というのも、教育におけるデジタルトランスフォーメーションの進展は、単にデジタルスキルをもった人材を育成するだけでなく、フレキシブルな学習の推進、グローバル人材の育成、イノベーションの促進にもつながると言われているからです。
まず、プログラミングやデータ分析、AI、サイバーセキュリティといったデジタルスキルも、早期に習得できるようになります。これに関しては、羨ましい限りです。こうしたことについて、仕事をしながら学んでいくのはなかなか難しく、もっと早く学んでおけばよかったとつくづく思います。DXによって、生徒はかなり早い段階から専門的な知識や技能を身につけることができ、その応用も学ぶことができるでしょう。
加えて、オンライン教育やeラーニングプラットフォームの普及により、場所や時間にとらわれない学習が可能となりました。純真高校でも授業動画を作成したり、eラーニング形式の学習がいつどこでもできるような仕組みづくりを進めています。これにより、生徒は自分のペースで学習を進めることができます。生徒の興味に合わせた学習プランを作成することで、学習意欲を向上させ、継続的な学習もDXによって可能になるでしょう。
もっとも、それだけではありません。デジタルツールを用いた教育は、生徒の創造性を刺激し、問題解決能力を高めると言われています。例えば、3Dプリンティングや仮想現実（VR）を使ったプロジェクトを行ったとしましょう。新しい技術によって、生徒は容易にアイデアを形にすることができます。きっと様々なアイデアを形にしていくでしょう。その過程の中で、新しいアイデアを具現化する力が養われていくことは容易に想像されます。
また、オンラインプラットフォームやクラウドベースのツールを活用することで、学生同士や教師とのコラボレーションも強化され、チームワークやコミュニケーション能力が向上も期待されます。実践的な学習環境が提供されることで、生徒が実際のビジネスシーンに直結するスキルを身につけることができ、リアルな課題解決を通じて学ぶ機会が増やすことも可能となるはずです。さらに言えば、このような実践の場を、海外に開くこともできます。デジタル技術を活用した国際交流やオンライン協働プロジェクトに参加することで、多文化理解とグローバルな視点が養われ、国際的なビジネスシーンでも活躍できる人材の育成も可能となります。
以上のように、教育のデジタルトランスフォーメーションは、デジタルスキルの習得、創造性と問題解決能力の向上、グローバルな視点の獲得など、未来の社会を支える人材の育成に不可欠であり、大きな可能性を秘めています。だからこそ、DXをどのように活かすのか、どのような育成方針で、どのようなカリキュラムを構築し、どのように生徒の学び深めていくのかが重要なのです。
